システム開発の見積りに必要な工数算出には、さまざまな要素が絡みます。最も大きなものは人員の単価ですが、それ以外にも忘れてはいけない要素があることも事実。そこで今回はシステム開発の見積りにあたり、工数算出時や見積り作成時に注意すべき点について考えてみましょう。
■目次■
開発見積りの際に、算出の根拠となる項目を明確に
システムの見積りに必要となる工数をできるだけ正確に算出するためには、その根拠となる確認項目の内容を明確にすることが大切です。
システム開発の見積もりに当たり、工数算出時の確認項目とは下記のようなものです。
- プロジェクトの期間
- 開発や改修の対象となるシステムの範囲
- 使用する環境
- 担当するフェーズ（保守やユーザトレーニングを含むか否かなど）があります。
このような項目の内容を顧客との打ち合わせの中ではっきりさせ、その条件の元で工数を算出していくことになります。
また、要件の一部が未確定のまま工数を出す必要がある場合は、後々工数の再見積りが必要になることを注記することもお忘れなく。
開発見積り作成にあたり、請け負う作業の範囲をはっきりさせる
前段の条件の中でも触れましたが、顧客から開発や改修を請け負うシステムの範囲やフェーズが具体的になっていなければ、工数の算出は不可能です。
事前に請け負う範囲を明確にしておきましょう。
単にシステム開発と言っても、例えば、新たなシステムの使い方を顧客企業の社員にトレーニングする必要があるのか否かでも必要な人員の数が変わってきます。
また、データ移行はどちらがどのような方法で行うのか、運用・保守まで含むのかといったことでも工数は大きく変化するでしょう。
顧客から請け負う範囲はどこからどこまでで、どのような責任が発生するのかをはっきりさせておく必要があります。
契約外のことまでもなし崩し的に行っていては、いくら工数を積んだところで足りませんので、このような取り決めは重要な意味を持ちます。
開発見積りの工数に妥当性を持たせる
プロジェクト全体の工数は、当然ながら小さなタスクや作業の集合体です。
つまり見積りの工数に妥当性を持たせるためには、各作業の工数を明確にしておく必要があります。
作業やタスク単位での工数算出には、WBSの作成やSIer単位で保持している実績をベースとする手法があるでしょう。あるいはこの二つをうまく組み合わせて、工数に妥当性を持たせるといった方法も考えられます。
その際、作業やタスクごとの規模感・難易度が顧客に伝わるようにすると、より工数の妥当性がはっきりして納得を得られやすいのではないでしょうか。
また、WBS作成の際に顧客側担当者にも参加してもらい、その都度承認や助言を得るようにすると、後々のトラブルを防止することにも繋がります。
開発見積りには、備品や物品のコスト計上も忘れずに
工数算出時に忘れがちなのが、プロジェクト運営に必要なさまざまな物品、備品の調達にかかるコストを計上することです。
プロジェクトが長期間になったり、人員が増えていったりすると、この細かなコストがジワジワと工数を圧迫してしまいます。
あらかじめ別枠で備品や物品調達にかかるコストを積んでおき、開発にかかる工数を圧迫しないよう配慮しておくことが大切です。
もちろん、物品や備品が増えれば必然的にそれを管理する工数も発生しますので、その点も忘れずに。
開発見積りには、管理や調査・分析にかかる工数も計上を
システム開発で必要とされる作業は、なにも実際に開発やテストに携わる部分だけではありません。
既存のプログラムの事前調査や分析、さらに実際に手を動かすメンバーを適切にマネジメントするための工数も無視できないものです。
通常、管理工数や調査・分析にかかる工数は別途計上されるものですが、万が一これを計上し忘れてしまうと、大幅に単価を下げてしまう結果となりかねません。
最終的に工数をとりまとめるPMであれば、自分自身の稼働状況もしっかりと予測して工数に含めていくことが大切です。
システム開発の見積り項目まとめ
以上を踏まえ、システム開発の見積り項目をまとめると、下記のような項目となります。
- 要件定義費用
- 設計費用
- デザイン費用
- 開発費用
- テスト費用
- 導入費用
- 導入支援費用
- 購入費
- 交通費
計上忘れのないようにしたいものですね。
以前、フリーランスが注意したい契約書のポイントでも解説していますが、システム開発の工数見積りに関しても、瑕疵担保責任や納期についても見積書の段階で明記しておくことをおすすめします。
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